任天堂の古川俊太郎社長は産経新聞の年頭インタビューで、昨年中国で発売したNintendo Switchについて今年の展望を語りました。
古川氏は中国のゲーム市場について「(規模は) 大きいがスマホやPCのゲームが主流となっている」として挑戦しがいがあるとし、販売で提携する中国IT大手のテンセント (Tencent／腾讯) のネットワークを通じて中国の消費者へ粘り強くアプローチしていきたいとしています。
ソフトに関しては1月を目処に「マリオカート8 デラックス」「スーパーマリオ オデッセイ」を投入するほか、サードパーティー製ソフトもテンセントを通じてリリースしていく計画。また携帯専用に小型化・軽量化した「Nintendo Switch Lite (ニンテンドースイッチライト)」の投入も検討していくとのことです。
連結売上高に占める割合が4%程度となっているスマホ向けゲームについては「世界中の多くの消費者に任天堂のゲームとキャラクターに触れてもらう機会を増やす」ことを最大の目的とし、数値目標は設けず今後も新規アプリの展開や配信中のアプリの運営を行っていくとのことです。
「Google Stadia」などのクラウドゲームサービスには「現時点で参入は考えていない」ものの今後の技術進歩次第でフォローが必要になってくるとしつつ、何より「ゲーム自体に魅力が無ければ意味がない」としています。
米中貿易摩擦の影響については「昨年夏からゲーム機の生産拠点を一部ベトナムに移管しているものの、全てを移管出来るわけではない」として、ゲーム機の多くを中国で生産していることを踏まえ、今後も動向を常に注視し適切に対処していきたいとのことです。
産経新聞
